rtv リモート
プロダクション

ライブ配信・スポーツ中継・
IP映像回線管理をリモートで
実現する
IP回線/
リモートプロダクションサブ

リモート
プロダクション

で目指す未来

地域の誇りと技術を繋ぎ、
映像産業の新しいエコシステムを創る

私たちがリモートプロダクションを通して目指すのは、コストパフォーマンスが求められる映像中継業界・スポーツ中継業界において、企業の垣根を越えて協業しコンテンツ制作の可能性を最大化することで、地域の繋がり、そしてその市場を拡大していくことです。

「場所」の制約を解放し、
世界基準の制作を
想いとノウハウと技術力さえあれば、場所に縛られることなくどこからでも世界基準の映像制作を実現することが可能です。
これは単なる効率化ではなく、地方が誇りを持って稼ぎ次世代の映像制作・中継に関わる人材や産業を育むための希望の仕組みでもあります。
都市と地方、
企業を結ぶ共通基盤の構築
この仕組みを通して実現したいのは、都市と地方、そして企業同士を結び、機材やプロトコルの共通基盤化、ノウハウの共有をすることにより、映像産業全体を持続的に成長させる新しいエコシステムの実現です。

rtvの
リモート
プロダクション
システム

とは

「撮る場所」と「作る場所」を
分離し、中継の常識を変える

「リモートプロダクション」はカメラ等が設置される撮影場所(スタジアムやスタジオなど)と映像制作に関わる加工(スイッチング、音声ミキシング、配信、収録等)を行う拠点が分離し、映像制作・配信を行う手法です。

過酷な環境や広域中継で
真価を発揮
特に、マラソン中継やゴルフ中継、湖上や海上などのマリンスポーツの中継、複数の会場同士をつなぐ中継、山岳エリアからの中継や災害等に関わる中継など、IP回線や衛生ネットワークなど様々な映像伝送方法を駆使して映像を伝送できるため、リモートプロダクションでなければ実現できない中継に特にメリットがあります。
コスト削減と
環境負荷の低減を両立
またこの手法を使うと、現地への移動コストの削減による二酸化炭素排出の削減や映像制作拠点を集約することによる、スタッフ等の管理コストの削減、機材トラブル等の対応に素早くできるなどのメリットもあります。

テクニカル
コンセプト

  1. Point01 様々な
    IPプロトコルや
    映像伝送システムの
    受信/送信に対応。

    IP映像伝送の規格は様々なものがある中で、IP映像回線センターの役割の役割として多彩なIPプロトコルでの映像の受信/送信に対応しています。安価なエンコーダー機材や様々なスマートフォンアプリから映像(RTMPやSRT)、海外からの映像ソース(SRT等)、放送局等で使用されているTVUやLiveUなどの回線ボンディングを行う伝送機材(モバイル回線を束ねて安定させる映像伝送機材)、高品質なSRT信号などの受信と送信が可能です。
    これにより、映像伝送管理と同時に、様々な映像信号を活用した配信やリモートプロダクションを実現しつつ、要件に合わせて伝送機材を選定できるため、複数の低コストの配信から、高品質かつカメラ台数の多い案件など、コストパフォーマンスを極められます。

  2. Point02 リソースシェアの
    仕組みで中継規模に
    応じて
    対応案件数を
    柔軟に変更可能

    リモートプロダクションのシステムとして、IP/ITプラットフォーム Panasonic KAIROSを3式導入しています。1つの筐体の映像の入力数・出力数の最大数を上限として、複数のリモートプロダクション案件を1つの筐体でリソースシェアし、拡張対応することが可能です。
    これにより、通常のスポーツ中継(カメラ4台とスロー1台ほど)の案件の場合は、4案件対応ですが、規模の大きい中継案件(カメラ8台)と規模の小さい案件(カメラ2台)等は6案件〜8案件の対応できるなど、映像回線の上限にあわせて柔軟に案件対応できる数を調整できます。

  3. Point03 社内・他社様との
    アライアンスで、
    制作拠点の
    分散対応が可能

    rtvのリモートプロダクションシステムは、光回線やStarlink等で冗長した回線でのVPN構築により、全てIPでコントロールすることが可能です。これにより、大阪側の案件を長野で対応することや、例えば映像ソースは大阪拠点で受信し、映像のスイッチング等の加工はディレクターのいる東京、CG等のグラフィックの操作は長野で行うなどの、拠点間を連携した分散体制も実現可能です。プロダクションを行うスタッフの場所が固定されないことにより、都会の案件を地方で行うなど(またはその逆も)可能になり、移動コストの削減や地方での人材採用の可能性などがあります。
    また、撮影場所からの映像伝送をIPで行う利点を活用することにより、撮影現場側の体制(カメラの撮影)とリモートプロダクションサブを柔軟に切り替えることも可能です。従来の中継車での映像制作体制では、車両自体を移動するコストや二酸化炭素排出がありますが、リモートプロダクションの場合はそのコストも最小限に抑えられます。
    下記のアライアンスパートナー様と協業でのリソースシェアを行い、弊社だけでは対応のできない案件などの分散も可能です。

システム機材一覧

  • 主な仕様

    • メインスイッチャー:Panasonic KAIROS 3式
    • エンコーダー:AWS Elemental 2式、MAGEWELL 8式
    • IP映像受信:Haivision StreamHUB 16in 1 out 2式、TVU RX 4ch受信 3式、LiveU 4ch受信 2式
    • IP映像送信:TVU one 9式、LiveU LU800 1式
      HaivisionPro360 5式
      LiveUsolo(SRT対応)20式
      Teradek BOND 10式
      Haivision Makito 4 式
      MAGEWELL SRT to SDI 12式
    • スローシステム:RIDEL ReMotion R6 2式、Newtek 3Play 3P1 10式
    • 収録:SONY SXSレコーダー、Softron MovieRecorder
    • インカムシステム:ICOM IP501、Clear-com LQ(Agent-IC)
    • ミキサー:YAMAHA QL1、TASCAM Sonicview
    • アナウンサーシステム:HMD-46x4、DanteCUF
    • 同期:Leader LT4670
  • 映像伝送回線

    • NEXION
  • インターネット

    • アルテリア(UCOM 2.5G)、オプテージ(eo光 10G)
    • NURO(2G)、NTTフレッツ(1G)
      IPv6でのNGN網内通信等の構築、引き込みも可能

環境を意識した
映像制作体制

脱炭素社会実現に向けた取り組みの一環として、配信業界では日本初※となる、中小企業版SBT認定を取得しました。

SBT(Science Based Targets)認定とは、企業の設定する温室効果ガス排出削減目標がパリ協定の求める水準に整合していることを、気候変動対策の分野で国際的に権威ある組織のSBTイニシアティブ(SBTi)が認定するものです。取得に関しては、環境省がWEB上で詳しく紹介し、取得企業の一覧表も公表して、国内企業に強く推奨しています。

リモートプロダクションシステムの導入と推進により、映像制作現場へのスタッフの移動に伴うCO2排出量削減や、現場での使用電力の削減も実現できることから、発電機等によるガソリンの消費を抑え、CO2排出量削減に取り組みます。

また、太陽光発電、蓄電池型の電力システムの構築などでの脱炭素化を進めることで、自社およびサプライヤーに係るCO2排出量削減にも取り組んでいきます。

その他の配信の
ご相談

  • 簡易中継車でのスポーツ中継
  • イベント、セミナー配信
  • 動画配信サービスの運営・管理
  • OTTサービスの運営
  • 配信スタジオ構築

など、配信関する協業も可能です。
お気軽にご相談・お問い合わせください。